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スマートフォンの普及に比例するように利用者が急増しているのが、「無料通話アプリ」と呼ばれる新しいコミュニケーションツールです。
その代表が「LINE( ライン)」。LINEは2013年1月、全世界でのユーザー数が1億人を突破。2011年6月のサービス開始から約19ヵ月しか経っていません。その時点での日本のユーザー数は4,151万人で、じつに日本人の3人に一人が利用している計算です。
このような「LINE」の好調を受け、2012年10月には、携帯電話向けのMobage(モバゲー)で知られる株式会社ディー・エヌ・エーが、「comm(コム)」をリリース。その他、Yahoo!JAPANと連携したことで注目されている「カカオトーク」などがあり、各社プロモーションにも力を入れていますので、皆さんも名前は耳にしたことがあるでしょう。

ところで、そもそも無料通話アプリって何でしょうか。「LINE」を例にちょっとご説明しておきましょう(「comm」や「カカオトーク」も基本的には同じです)。
LINEは、iPhoneやAndroidにインストールして使用するアプリ(「アプリケーションソフトウェア」の略。パソコンにインストールするパソコンソフトのようなもの)です。このアプリをインストールした端末同士なら、無料で電話とチャットが使えます。
チャットでは、テキストのメッセージだけでなく、写真や絵文字などのほか、「スタンプ」と呼ばれるキャラクターの画像を一緒に送れるのが大きな特徴。文章を考えなくても、表情豊かなスタンプを送信するだけで気持ちが伝わるという仕掛けです。このスタンプには無料のものと有料のものがあり、広告を表示しないLINEにとって、この有料スタンプが大きな収益源の一つとなっています。
そのほかLINEの場合はソーシャル機能も付加されています。ユーザーごとに用意された「ホーム」画面で自分の近況などを投稿でき、また「タイムライン」機能では、友だち(LINEユーザー)のホームに投稿された内容を一覧できます。Facebookのタイムラインと同じようなものですが、ここでも、スタンプを使って友だちの投稿に感想を伝えられるのが大きな特徴で、コメントを付けることも可能です。
なお、基本的に利用は無料ですが、通信のためのパケット料金はかかりますので、パケット定額の料金プランでない場合は注意が必要です。

LINEに関しては、筆者自身、先日こんな体験をしました。同窓会の後、皆でやり取りをする場を作ろうということになったとき、ここで採用されたのがLINEのグループチャットだったのです。以前はmixi(ミクシィ)を使っていた同級生たちが、今では当然のようにLINEを使っていたわけで、その利用者層の広がりを実感する出来事でした。
さて、こうなってくると、この広がりをビジネスでも活用しようという動きが当然出てきます。2012年12月からは、LINEを商用利用するサービス「LINE@」がスタート。登録するとクーポンも配信でき、ネットから実店舗への来店につなげる(O2O=Online to Offline、下のコラム参照)ための利用が可能です。ただし、現在登録できるのは実店舗を持つ法人、メディアなどに限られています。
すでに公式アカウントを持つ大手企業を中心に現在主流なのは、企業アカウントを友だち登録してもらって情報を送るというもの。限定スタンプや特別クーポンをプレゼントするキャンペーンなどを使って、友だち登録を増やしている企業もあります。

かつてこうした役割の中心を担っていたのは「メールマガジン」でした。情報収集段階、検討段階のいわゆる見込み客に対しては、定期的にメールで情報を送信することで、自社のサービスや商品を思い出してもらい、申し込みや購入につなげる。また、顧客に対しては、囲い込みを行いリピーターに育てる、といったことを行なっていたわけです。
一方LINEでは、企業から「友だち」(その企業のアカウントを友だち登録している人)に対して、メッセージを送信できます。これがメールマガジンの代わりになるわけですが、情報がプッシュ通知で届くため、開封率はメールマガジンよりも高いと言われています。現在でもメールマガジンは数多く発行されていますが、迷惑メールなども多い昨今、以前に比べるとその効果が落ちてきているのも事実。そうした状況を補完できるのが、こうしたソーシャルメディアといえます。
もちろんLINEのメッセージの内容も、開封率を高めるためにはそれなりの工夫が必要です。メールマガジンが、読者にとって「役に立つ情報」が書かれていなければ読んでもらえないように、メッセージも、受信者にとってメリットがあるものでなければたちまち「ブロック」されてしまうでしょう。
またソーシャルメディアは、お気に入り情報の共有が非常に簡単。メールマガジンでも、知り合いに読んでほしいものは「転送」することがありましたが、たとえばFacebookなら、気に入った商品や企業のページや投稿に対して「いいね!」をしたり投稿をシェアしたりするだけで、友人や知人に商品やサービスを紹介してもらえます。
このように、見込み客を顧客化し、顧客を固定客(リピーター)に育て、固定客をエバンジェリスト(自分が気に入った製品やサービスを、他人に勧めて広めようとする人)に育てる、ソーシャルメディアを使えば、そうした一連のことが可能です。営業的に新規顧客を集めたい、という場合も多いかと思いますが、それと同時に、こうしたツールを使って固定客を育てる、そしてその固定客が新規顧客を連れてきてくれる、そんな好循環が生まれるような戦略を取るのがおすすめです。
ただ、メールマガジンやソーシャルメディアというのは、企業と顧客とを結ぶ「チャネル」の一つに過ぎません。ホームページを作っただけでは成果が出ないように、単にそれらを導入すれば売上があがる、というわけではないのです。そうしたチャネルを使い、お客さんと上手にコミュニケーションが取れてはじめて成果につながります。
いつもの繰り返しになってしまいますが、FacebookにしろLINEにしろ、そうした新しいチャネル活用にあたっては、自社の商売の仕組みにどう組み入れていくのか、自社のターゲットがどんな人たちなのか、といった点について、明確にすることを心がけましょう。

主にEコマースの分野で用いられる用語で、オンラインとオフラインの購買活動が連携し合う、または、オンラインでの活動が実店舗などでの購買に影響を及ぼす、といった意味の用語である。
(IT用語辞典バイナリより)
「O2O(オーツーオー)」は「Online 2 Offline」の略。言葉で説明すると少々難しいですが、パソコンや携帯電話などの「オンライン」を使って店舗などの「オフライン」へお客さんを連れてくること、つまり「ネットから実店舗への誘導」のことを指す言葉です。
もっともわかりやすい例は、ホームページでクーポン券をダウンロードしてもらい、それを印刷して来店すると何らかの特典が受けられる、というようなもの。こうした考え方自体は以前からありましたが、スマートフォンという高機能な携帯端末の普及に伴うソーシャルアプリの利用拡大で、あらためて注目を集めています。

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